転職で目指せ年収1000万円!達成するための実現条件

2016.10.22 公開 | 2017.5.17 更新

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こんにちは。転職エージェント研究所のアイです。

いきなりですが、みなさんはどれくらいの年収を目標としていますか?

「今400万円だから、500万円を目指している」といった短期目標はあるでしょう。
それとは別に、「なんとなく最終的には年収1000万円に到達したいなぁ…」と長期的な願望として「1000万円」を頭に思い浮かべている人もいると思います。
まだまだ先のことで現実味はあまりないけど、将来的に「目指したい目標」として挙げられることの多い「年収1000万円」。

今の内から、「どんな人が年収1000万円貰っているのか?」「どうすれば達成できるのか?」について知っておくのも、今後のキャリア形成をする上で参考になるものです。

今回は、「年収1000万円を達成するための実現条件」について、解説していこうと思います。

年収1000万円を目指すなら知っておくべき「給料」の仕組み

現在の年収を1000万に到達させるには、当然ベースの給料アップなくしては実現しません。
それほどの給料アップを図るには、「給料はどういう仕組みで決まっているのか?」を知っておく必要があります。

どうしてあの人は自分より給料が高いのか

多くの人が業界や企業によって給料のベース額は異なるということを、なんとなくは認識しているかと思います。
ですが、下記のような人のことが気になってしまう方も多いのではないでしょうか?

  • 似たような職種なのに給与額に大きく差がある
  • 同じ業界のはずなのに、なぜかいつも羽振りがいい同年代の友人

これには、給料の仕組みが大きく関係しています。

もちろん、成果を出せば各企業の評価制度や査定基準に基づいて月の固定給が1年ごとに数千円上がったり、ボーナスに色がついたりすることはあるでしょう。
でも、それをコツコツ続けても年収1000万円には届きません。

2種類の「給料の決まり方」

では、給料はどのように決まっているのでしょうか?
基本的には、以下の2種類です。

必要経費方式
成果報酬方式

②の成果報酬方式はわかりやすいですね。
要は、自分が稼いだ分だけ自分のお金になるという、成果主義を採用している会社の給料体系です。

そして、日本企業の多くが採用しているのが①必要経費方式です。
これは、「仕事をする人が明日も同じように仕事ができるために必要なお金が給料になる」決まり方です。

例えば、明日も仕事をするには、食事や睡眠、心理面での息抜きなどが必要です。
これらに必要な食費や住居費、遊興費の総和が給料の額となる、シンプルに説明すると以上のようなシステムになります。

また、このシステムで決められる具体的な額は、業界や個々の会社によって「相場」があります。
儲かっている業界・会社においてはその相場は高くなる傾向になり、逆に儲かっていなければ低くなります。
業界が変われば基準となる給料も変わるし、同じ業界でも会社が変わればまた違う基準がある、ということですね。

つまり、①においては個人のスキルや成果は給料に与える影響は比較的小さいものとなるわけです。
これが、必ずしも成果と給料が直結しない理由です。

年収1000万円もらえる人はどんな人?

平成26年の「民間給与実態統計調査」によると、年収1000万円を超える高い給料を得ている人の割合はわずか4.1%。
医師などの特殊な職業を除くと、更に少なくなります。

一体、どんな人がこれに該当しているのでしょうか?

業界と職種で見る年収1000万円の条件

先に説明した給料の決まり方から考えると、

①必要経費方式の場合

激務、ストレス負荷が大きく、働く人が仕事をするための経費がたくさんかかる業務内容
マスコミ・商社・コンサル・投資ファンドなど

②成果報酬方式の場合

売上や利益率の高い業界
保険、不動産など

が高い給料を得やすく、年収1000万円に近づける業界だといえます。

さらに、どちらの方式でも、当然「儲かっている業界・会社」の方が給料は高くなります。
①の場合は必要経費(=給料の基準)の「相場」が高くなりますし、②の場合であれば自分の売上を伸ばしやすくなるからですね。

また、職種でいうと会社の経営に直接携わる経営企画・事業企画と、売上に直接関わる営業あたりが、同じ業界でも、上記の職種は給料が高くなる傾向にあります。

スキルとキャリア形成で見る年収1000万円の条件

次は、年収1000万円を超えている人のスキルやキャリア形成を見ていきましょう。

スキルに関しては、「必ずこのスキルを持っていれば年収1000万円に到達できる」というものはありませんが、例えばMBAを取得すれば経営を俯瞰する力や問題解決能力が身に着くので、年収アップに役立つことはあるでしょう。

英語に関しても同様です。
年収500万円の人と比べて、年収1000万円の人の方がTOEICのスコアの平均は高くなっています。

また、業界や会社によっては、給料アップに不可欠な資格があることもあります。
不動産業界なら「宅地建物取引士」、コンサルタントなら「中小企業診断士」などですね。

ただ、重要なのはスキルや資格そのものではなく、それを仕事にどう活かし、キャリア形成をしていくかです。

それらを活かして成果を出し続ければ、社内でのポジションも上がっていくでしょうし、転職にも有利です。

その「成果」も、圧倒的なものでなければなりません。
例えば営業であれば、月ごと・期ごとの目標クリアはもちろん、毎回全社でトップを獲るくらいでないと、年収1000万円には届かないでしょう。

そして、もうひとつ重要なのが、「経営視点」で考えること。
今は経営に近い立場に無くても、経営陣と同じ視点で仕事に取り組み続ければ、新たな事業や価値を生むことができるはずです。

そのように「一段上の」成果を出せば、それが認められて経営幹部に抜擢されるかもしれませんし、役員としてヘッドハンティングされる可能性だってあります。
高い視点を持つために、情報収集や勉強、人脈づくりなどは積極的にすべきでしょう。

パーソナリティで見る年収1000万円の条件

一方、年収1000万円の給料をもらっている人の「性格」「人物性」はどのようなものが多いのでしょうか?

職種によって大きく変わることもありますが、一般的には

・人づきあいがうまくポジティブで、友人が多い
・話すのがうまい
・周りの人を巻き込むのがうまく、いい意味でわがまま

などの共通点があります。

これらの特徴から、激務に対するストレス耐性が高く、高い利益を出すスキルやリソースを持っている人(=給料が高くなる業界に上手く対応できる人)だといえそうですね。

年収1000万円を目指す3つの方法

さて、ここからは実際に年収1000万円を目指すならやるべき方法について解説します。

勘のいい方ならもうお気づきかと思いますが、この答えは今までの解説でもうほとんど出ています。
つまり、2種類の給料決定方式のどちらかで高い給料を得る条件を満たせばいいのです。

平均年収が高く、かつ儲かっている業界・会社で働く

ひとつ目は、大手のマスコミ・商社・コンサル・投資ファンドなど平均給料が高く、かつその業界の中でも成長している会社で働くことです。

そのために必要なのは、最新の業界地図にアンテナを貼る、経常利益率の高い会社を調べるなど。
今働いている会社の利益率や業界動向を鑑みて、もっとよさそうなところがあるなら転職を検討する必要があります。

成果報酬型の会社で高い成果を出す

ふたつ目は、保険や不動産など、成果が給料に直結する会社で圧倒的に高い成果を挙げることです。

これ以外の業界でも、外資であれば成果報酬型の会社が多いので、自分のいる業界の外資系企業を見てみるのもいいかもしれません。

平均年収が高い会社で出世する

最後に、もし今あなたが運よく「年収1000万円を達成できる会社」にいた場合の方法(このような条件にいる人は少ないと思うので、参考程度で)を。

同じ業界・会社でも経営企画や営業職は比較的給料が高くなります。
もし職種変更が可能なら、希望を出してみましょう。

そして、高い給料のもらえる職種の中で出世し、本部長クラスになれば年収1000万円を達成できるでしょう。

転職で年収1000万円を達成するには?

ここまで見てきて、年収1000万円を実現するのは非常に難しいと思われたのではないでしょうか?
儲かっている業界・会社は当然人気ですので倍率も高くなりますし、成果報酬で年収1000万円を達成するのも相当な努力が必要です。

しかし、あなたが年収1000万円を達成するには、(今の会社が年収1000万円を現実的に達成できるところでなければ)転職をしなければなりません。

そのような転職を実現するために、今あなたがすべきことは「年収1000万円を達成できる会社」に求められる働き手になることです。

今いる業界が成長業界であれば、その業界ならどこでも十分貢献できるスキルを身に着けましょう。
今いる業界が儲かっていなければ、まずは別業界での転職をして、徐々にステップアップしていけばいいのです。

年収1000万円以上の転職は、8割がスカウトやヘッドハンティングといわれています。
つまり、そもそも平均給料が高い会社のある業界にいないと、そのような会社に転職できる可能性は限りなく小さいのです。

本日の記事は以上です。
今回の内容を参考に、みなさんもご自身の今後のキャリアを考えてみてくださいね。

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